社内公募制度における上司の拒否権

「ソニー 失われた20年」に社内募集では上司に拒否権があると言及されていました。
この拒否権、思うところもあるので少し書いておきます。

制度内容

社内公募制度とは、社内人材募集に応募し、異動先との面接で合格すれば異動ができます。一般に、現在の職場の上司に拒否権はなく、応募の秘密も守られるとされています。私の会社にも上述のルールで制度が存在します。

職場の上司には拒否権がある

私の会社でも表向きは上司に拒否権はないとされていますが、実際はあります。
そして拒否権がある以上、実際に行使されることはあります。

拒否権の行使は分かる

実際にあった話です。
異動希望者が面接で手応えがあったにも関わらず不合格の通知を受けました。せめて落ちた理由を知りたくて異動先に直接問い合わせたところ、「合格通知は出したはずですが」という回答をもらいました。拒否権が行使されたわけです。その後、上司との人間関係が急速に悪化したことは言うまでもありません。

もし落ちたら直接問い合わせてみるのも手ですが、人間、知らないほうがいいこともあります。

またこんな話もあります。
部下の公募合格を知った上司は、部下に拒否権を明かしたうえで現在の職場に留まってもらえないか話し合いを持ちかけました。結局、部下は異動することになりましたが、話し合いで解決しようとする姿勢は間違ってはいないと思います。

拒否権の無言の行使は諸刃の剣ですね。

それでも社内公募制度には意義がある

職場が自分に合っていない人や、新しい挑戦をしたい人には、十分意義のある制度だと思います。大事なのは自分の意思と覚悟なのですから。